そこで今回は、日本の株式市場におけるアノマリーについていくつか取り上げて紹介します。またそのアノマリーに従って本当に株価が上昇・下落しているか調べた結果も併せて共有していきます。興味があればぜひ参考にしてみてください。

日本株の月別のアノマリーとは？

日本の株式市場においては、以下の有名なアノマリーがあるといわれています。これらについて順番に紹介していきます。

1月効果

1月効果は、その名の通り1月に株価が上昇しやすいというアノマリーです。その要因として、年末に節税のために株を売る人が多く、その人たちが1月に買い戻しに走るからだと考えられています。なぜ年末に株を売ると節税になるのかというと、年末に含み損となっている株を売り、その年に株式投資で得た利益と相殺することで、株式投資で得た利益に対して払う税金を抑えられるためです。

※NISAについては、株式投資で得た利益は非課税なので、この手法は使えません。

節分天井・彼岸底

節分天井・彼岸底は、節分のある2月上旬に株価が高値を付け、3月下旬のお彼岸まで株価が下落する傾向にあるというアノマリーです。要因としては、1月効果で上昇トレンドに乗った株価が節分まで上昇を続けますが、企業決算が集中する3月末に向け決算前に売っておこうとする人が増え始め、下落に転じてしまうためだと考えられています。

4月高・こいのぼり天井

4月高・こいのぼり天井は、4月に入ってからこいのぼりが飾られる5月上旬にかけて株価の上昇トレンドが続き、その後下落に転じるというアノマリーです。この要因としては、4月から年度が替わり新たな投資資金が日本の株式市場に入ってくることが上昇圧力になり、それが5月上旬にピークを付けて下落に転じ始めるからだと考えられています。

ハロウィーン効果

ハロウィーン効果は、10月末のハロウィーンから株価が上昇しやすいというアノマリーです。その理由については、ヘッジファンドが例年手じまい売りをしやすい時期である、ハロウィーンが近づくにつれ日が短くなってくると投資家がリスク回避的になるなど諸説ありますが、未だよくわかっていません。

掉尾の一振（とうびのいっしん)

掉尾の一振は、年末の大納会に向けて株価が上昇しやすいというアノマリーです。この理由については、1月効果の項で取り上げた年末にかけての節税対策の売りが一通り終わるのが、大納会の2営業日前なので、そこからは上昇に転じるためだと考えられています。

日本株の月別アノマリーの検証

先ほど紹介した5つのアノマリーについて、本当にそういった株価の傾向があるのかどうか、2020年～2023年の24年間のTOPIXの値動きをもとに検証してみたいと思います。今回は以下2つの指標でデータを集計しました。

• 各月で株価が上昇する確率
• 各月の平均株価騰落率

2000年～2023年の各月の株価が上昇する確率は？

2020年から2023年にかけての毎月のTOPIXの始値と終値の差を基準に、月間で株価が上昇した回数・下落した回数をカウントして調査しました。各月で株価が上昇した確率をまとめたものが、以下のグラフ・表です。

こうしてみると、11月・12月の株価が上昇した確率が60%を超えており、株価パフォーマンスが良い傾向にあることが分かります。一方で、8月は株価が上昇した確率が約40%とパフォーマンスが悪い結果となりました。

2000年～2023年の各月の株価騰落率は？

今度は、2000年から2023年にかけての毎月のTOPIXの始値と終値の差を基準に、各月の上昇率・下落率を調査し平均騰落率を計算しました。各月の結果をまとめたものが以下の表・グラフです。

各月の株価の平均騰落率の観点で見ると、4月・11月は平均騰落率が特に高く、パフォーマンスが良い傾向にあることが分かります。一方で1月・7月は平均騰落率が低く、パフォーマンスが悪い結果となりました。

これらのデータを踏まえると、今回紹介した5つのアノマリーの信ぴょう性がありそうかまとめると以下の表になります。

日本株の年別のアノマリーとは？

続いて日本の株式市場の年別のアノマリーとして、干支にまつわる有名なものがあるため、まとめて紹介します。

干支の年ごとにどういった相場になるか経験則から示しているようですが、実際のところ本当にそうなっているのか次の項で検証してみます。

日本株の年別アノマリーの検証

干支にまつわる日本株のアノマリーについて、本当にそういった株価の傾向があるのか、1952年から2023年までの72年間の毎年のTOPIXをもとに調査しました。この調査についても、以下の2つの観点でデータを集計しました。

• 干支別に見た各年の株価が上昇する確率
• 干支別に見た各年の平均株価騰落率

干支別に見た各年の株価上昇率は？

1952年～2023年の期間で、毎年のTOPIXの初値・終値から、年間の株価が上昇した年・下落した年をカウントし、干支別に株価が上昇した確率を計算しました。その結果をまとめたのが以下のグラフです。

この結果からすると、申年・酉年・亥年の干支の年は年間で株価が上昇する傾向が強く、反対に未年は年間で株価が下落する傾向にあるということが分かりました。

干支別に見た各年の株価上昇率は？

今度は、1952年～2023年の期間で、毎年のTOPIXの初値・終値から、毎年の年間株価騰落率を計算し、干支別に集計して年間騰落率の平均をとりました。その結果をまとめたのが以下のグラフです。

干支別の年間の平均騰落率で比べてみると、辰年・子年が年間平均騰落率が20%を超えており、好調な株価推移をする傾向にあります。一方で、丑年・午年は平均騰落率がマイナスで株価が下落する傾向にある年ということが分かりました。

今回の結果からアノマリーの話に戻ると、以下のようにまとめられます。

まとめ：アノマリーは参考程度にとどめよう

今回の記事では、日本の株式市場のアノマリーについて代表的なものをいくつか解説しました。また実際に株価がその傾向に従っているのか検証してみた結果をあわせて紹介しました。アノマリーは、理由はわからないけれども、経験則から発生するといわれている株価の傾向のことです。月別のアノマリーや干支になぞらえた年別のアノマリーがあります。

過去のTOPIXのデータをもとに検証してみた結果、ある程度アノマリー通りになっていると思われる部分もありましたが、それほど顕著な傾向はみられませんでした。アノマリーは参考程度に考えるくらいでちょうどいいと考えています。

日本株と円安・円高の関係は？

まずは、日本の株式市場に対し日本円の為替市場が与える影響について説明します。為替市場では、日本の通貨である円と外国の通貨(米ドルやユーロなど)と需要と供給の関係で日々価格が変動しています。為替市場における円安は、日本円の価値が外国の通貨の価値に対して相対的に低い状態を言います。同じ1ドルでも、以前は100円で交換できたものが、今は160円程度出さないと交換できなくなっているイメージです。円高はその逆で、外国の通貨の価値に対して日本円の価値が相対的に高い状態をいいます。

この円安・円高が日本の株式市場に与える影響については、以下の3つが挙げられます。

• 日本企業の海外資産への影響
• 金属資源やエネルギー価格への影響
• 海外投資家から見た日本株への影響

日本企業の海外資産への影響

円安・円高の一つ目の影響として、日本企業の海外資産への影響が考えられます。円安・円高によって、日本企業が持っている海外資産の価値の業績への影響度が変わってくるということです。

例えば、海外での売上比率の高い企業の場合、海外で製品を販売して海外資産を多く稼いでいます。この時に円安の環境下であれば、より多くの日本円に換算できるので、企業の業績にとってはプラスにはたらきます。逆に、円高の環境下であればマイナスに働くということです。

各企業の決算資料には想定為替レートが記載されており、企業によっては業績を保守的に見積もるために円高方向に為替レートを設定していたりするため、チェックすべき項目だと考えています。

つまり、海外における売上比率が大きい日本企業ほど、円安・円高の影響を受けやすいということです。

金属資源やエネルギー価格への影響

円安・円高の二つ目の影響として、金属資源やエネルギー価格への影響が挙げられます。製造業で材料として使われる金属資源、化学製品や輸送用燃料として使用される石油などは日本が輸入に依存しているものの代表例です。円安環境下では、これらの資源をより多くの日本円を支払って輸入することが必要になるため、金属資源・エネルギー価格の高騰につながります。この資源価格高騰が、各日本企業が行う事業に影響をもたらします。

海外投資家から見た日本株の価値への影響

円安・円高の3つ目の影響として、海外投資家から見た日本株の価値への影響が挙げられます。日本の株式市場に対する海外投資家の存在感は強く、2023年の東証プライム市場における売買代金のデータでは、海外投資家が売買代金の約70%を占めており、日本株への影響の大きさが分かります。

海外の投資家が投資先を検討する際、円安環境下であれば日本企業の株は相対的に安く見えるので、日本株が買われやすくなりプラスにはたらきます。一方で、円高環境になれば、日本企業の株が割高に見えるので、マイナスに働きやすくなります。

つまり、円安環境であるほど海外投資家に日本株が買われやすいということです。

円安・円高に強い業種とは？

上記の内容を踏まえて、円安環境・円高環境のそれぞれに対して強い傾向にある業種について紹介していきます。円安環境下では、海外での売上比率が高く、石油などのエネルギー価格の高騰に対する業績の影響度が少ないタイプの業種の企業が強いといえます。一方で円高環境下では、日本国内での売上比率が高く、海外から原材料などを輸入して、加工・販売するタイプの業種の企業が強いでしょう。

直近の各社の決算内容をもとに、東証33業種について、円安がメリットになる業種・円高がメリットになる業種を一覧にしたイメージ図を以下に示します。

今回の記事では、円安環境下で特に強い業種3つと、円高環境下で特に強い業種3つにそれぞれフォーカスして、代表的な銘柄とともに紹介していきます。

円安に強い業種・銘柄とは？

円安に特に強い以下の3つの業種について取り上げ、代表的な銘柄を紹介します。

輸送用機器

輸送用機器は、日本の主力産業であり、主に自動車の完成車メーカーや自動車部品メーカーが多数を占める業種です。自動車の完成車メーカーの売上比率は海外がほとんどを占める傾向にあり、円安が大きな業績プラス要因として働きます。また、完成車メーカに部品を供給する自動車部品メーカもその恩恵を受ける形で円安がプラスにはたらきます。

例えば、トヨタ自動車の2023年の販売台数データによると、海外での販売台数が80%を超えるほど高いです。

輸送用機器のセクターの代表的な銘柄をいくつか紹介すると、以下が挙げられます。円安環境下において、好調な業績に期待が持てます。

電気機器

電気機器も輸送用機器に次いで日本が強い産業であり、家電やパソコン、電子部品に至るまでのメーカがこの業種に含まれます。また、今注目を集めている半導体製造装置メーカの多くもこの業種に含まれています。こちらも日本国内よりも海外での売上比率が高い企業が多数を占め、円安環境では業績に追い風が吹く傾向にあります。例えば、ソニーグループの地域別売上高構成比率(2023年)によれば、75%以上を海外での売上が占めています。

電気機器業界の代表的な銘柄については、以下が挙げられます。こちらも円安環境下では業績の伸びに期待が持てると考えています。

機械

機械セクターは、建設機械や工作機械など大型の機械製品を扱うメーカが含まれる業種です。建設機械や工作機械も、日本国内より海外での売上比率がほとんどを占めるタイプの製品であり、円安環境がプラスにはたらく傾向にあります。例えば、建設機械メーカの小松製作所の2019年の売上高データでは、85%以上を海外の売り上げが占めています。

機械セクターの代表的な銘柄をいくつか紹介すると、以下が挙げられます。

円高に強い業種・銘柄とは？

対して、円高に特に強い以下の3つの業種について取り上げ、代表的な銘柄を紹介します。

食料品

食料品セクターは、皆さんが普段口にしているパンや麺類・調味料や飲料などを製造している企業が含まれている業種です。これらのメーカは、日本国内での自給率が低い小麦や大豆、油脂などを外国から輸入して加工・販売を行っています。それゆえに、円高環境であれば低コストで原材料を輸入できるので企業にとってはメリットとして働く傾向にあります。さらに、食料品セクターの企業は海外よりも国内での売り上げの比率が高い傾向にあることも、円高に強い背景になります。例として、山崎製パンの海外での売上比率は10%以下と非常に低い水準にあります。

食料品セクターにおける代表的な銘柄としては、以下が挙げられます。

パルプ・紙

パルプ・紙セクターは、その名の通りティッシュペーパーや印刷用紙、段ボールに至るまでの紙製品を製造するメーカが含まれている業種です。これらの企業では、紙の原料となる木材チップなどを海外からの輸入に依存しており、円高環境になった方が製造コストを抑えられるためメリットとしてはたらく傾向にあります。また、この業界においても海外よりも国内での売上比率が高い傾向にあります。

パルプ・紙セクターの代表的な銘柄としては、以下の3社が挙げられます。今後円安環境が是正され円高に向かっていく場合、これらの企業の業績にとってはプラスにはたらくでしょう。

• 王子HD(3861)：nepiaブランドで有名
• 日本製紙(3863)：scottieブランドが有名
• レンゴー(3941)：段ボール紙で高シェア

電気・ガス業

電気・ガス業も円高に強い業種の一つと言えます。電気・ガス業はその名の通り、国内の工場や家庭などに電気やガスを供給する企業が含まれている業種です。日本はエネルギー自給率が非常に低く、電気を発電するために必要な石油や、天然ガスの99%以上を輸入しています。そのため、日本円の価値が高くなる円高環境においては、輸入時のコストが下がり企業としてはメリットが出ます。さらには、電力会社やガス会社は、国内事業での売上がほとんどを占めていることも円高でのプラス要因になります。

電気・ガス業の主要な銘柄については、以下が挙げられます。今後円高への移行が進みエネルギー価格が下がってくれば、これらの企業にも業績上昇圧力になると考えます。

まとめ：銘柄選択に為替影響の考慮も必要か

今回の記事では、最近の日本の株式市場の一大テーマとなっている急激な円安に関連して、円安・円高の日本の株式市場への影響と、円安・円高環境それぞれに強い企業とはどんな企業なのか、具体例を挙げて解説しました。

現在の円安環境は、海外での売上比率が高い自動車メーカや建設機械メーカなどにとっては、強力な追い風となっている一方で、エネルギーや原材料を外国からの輸入に頼っている食料品メーカや製紙企業などの内需企業にとっては、強烈な逆風が吹いている状態になっています。

今後は、日本における長期金利上昇や、海外各国における利下げの開始が想定されており、為替市場における日本円の価値の先行きに注目した銘柄選択の重要度が増してきていると考えています。今回の記事の内容を、投資先企業の検討アイテムにしていただけるとありがたいです。

そこで今回は、今後の日本株がどう動いていくのか、今年初めに史上初の日経平均株価4万円越えの上昇が起こった背景をもとに、考察してみたいと思います。結論から言えば、2024年中は現在の38000円～41000円の水準で上下しながら、日経平均40000円付近で落ち着くと考えています。

興味があれば、ぜひ参考にしてみてください。

年初に日経平均株価4万円越えの上昇を見せた要因7選

まずは、今年初めに日経平均が史上初の4万円越えを果たした理由から考察していきます。2023年1月から2024年6月までの日経平均株価のチャートは以下のようになっています。

引用元：Trading View 日経平均株価チャート

上記チャートを見ると日経平均株価は2024年1月に40000円越えを果たすまでに2段階の上昇を果たしていることが分かります。その理由として、以下の7つの要素が合わさったためだと考えています。

世界一の投資家バフェット氏の日本買い姿勢

１つ目の理由として、2023年4月に来日した米国の世界一の投資家ウォーレン・バフェット氏の日本買い姿勢が考えられます。バフェット氏は来日時に日本の5大商社を中心に日本株に投資していく姿勢を示しています。5大商社というのは、以下の日本の総合商社5社のことです。

• 伊藤忠商事
• 三菱商事
• 三井物産
• 住友商事
• 丸紅

これにより、世界一の投資家が日本株に対して強気な見方を示したインパクトが、海外の投資家の関心を集め、日本株への投資を呼び込んだため日経平均の上昇要因につながったと考えています。

東証のPBR1倍割れ企業への是正勧告

日本株上昇の2つ目の理由として、東京証券取引所が2023年3月に発表したPBR(株価純資産倍率)が1倍を下回っている日本企業へ向けての経営改善要請が挙げられます。PBRが1倍以下の水準にあるということは、その企業が持っている資産すべてよりも株価の方が下回っているということであり、株主からの期待の低さを表しています。

そこで、東京証券取引所はこの状況を改善すべく、PBRが1倍を割っている企業を対象に株主還元強化など企業価値向上策を打ち出していくことを要請したのです。これにより、投資家から日本企業が株主還元に積極的に変化する期待が持ち上がり、日本株への投資が加速したと考えます。

記録的円安

引用元：Trading View USD/JPYチャート

3つ目の日本株上昇要因として、記録的な円安が挙げられます。世界各国がインフレ対策として金利を上げる中、日本は唯一金利を挙げず低金利を維持し続けてきました。これにより、日本円の価値は下がり続け、1ドル160円レベルまで円安が進行しました。

一方で、海外投資家から見ればこの円安によって日本株はバーゲンセール状態に見えるため、海外からの日本株への投資資金が流入し、株価を押し上げる要因になったと考えます。

中国の景気減速

4つ目の日本株上昇要因として、中国の景気減速が挙げられます。アジア地域に投資している海外投資家からすれば、中国株は主力の投資対象でした。しかし、不動産不況をきっかけとした中国の景気低迷により、中国から投資資金が続々と引き上げられいます。その資金の移動先として日本株に白羽の矢が立ち、日本株の上昇につながったと考えます。

AI向け半導体に対する期待

5つ目の日本株上昇要因として、AI向け半導体に対する期待感が挙げられます。米国のNVIDIAを筆頭とする半導体チップメーカは、OpenAIのChat-GPTやMicrosoftのCopilot、GoogleのBardなどの生成AIの激しい競争の恩恵を受け、生成AI機能を実現するためのサーバー需要で売り上げを急速に伸ばしています。

その中で日本には世界トップシェアを誇る半導体材料メーカ・半導体製造装置メーカが数多く存在しており、これらの企業の株価上昇が日本株全体を押し上げる要因になったと考えます。日本の半導体関連企業に関しては、別の記事でもまとめているためもしよければ参考にしてください。

【半導体株】半導体関連銘柄の上昇とけん引役NVIDIAについて特集

2024年に入ってから株価が急伸している半導体関連銘柄と株価上昇の理由について、株価上昇のけん引役となっている米国企業NVIDIAについて触れながら解説していきます。

www.torisoboro.blog

2024.03.20

日本株のPERの低さ

6つ目の日本株の上昇要因として、日本株全体のPERの低さが挙げられます。PERは株価収益率のことで、現在の株価が何年分の利益を織り込んでいるかを表す指標で高いほど割高感があります。

例として2023年8月時点での各国のPERを以下に示します。こう見ると、日本のPERは14.6倍と全世界のPERを下回っており割安感があることが分かります。これが日本株への投資資金流入につながり、上昇要因として働いたと考えます。

引用元：世界各国のPER・PBR・時価総額(2023年8月)

賃上げによる内需拡大

最後の要因として、日本企業の賃上げによる内需拡大が挙げられます。3つ目の要因として挙げた円安も絡み、2023年3月期の決算では日本大手企業は過去最高の利益を続々と更新しました。これによりその利益が企業で働く従業員の賃金に反映されることで、賃上げが国内の消費行動につながり、日本の経済活発化につながるのではないかといった期待が挙がり、日本株の上昇要因になったと考えています。

これからの日本株の動きは？

これからの日本株の動きとして、日経平均株価は、今年年末まで現在の水準付近を行ったり来たりしつつ、40000円付近を維持すると予想しています。その理由として、先ほど挙げた7つの要因が今年の間継続するかどうかから考えています。各要因について表にまとめたものを以下に示します。

バフェット氏の日本企業への投資姿勢については、現在もバフェット氏は日本の商社株を手放しておらずむしろ買い増しています。そのため、プラス要因として継続すると考えます。

PBR1倍割れ企業の改善については、以下のグラフに示す通りPBR1倍割れ企業は減ったものの、いまだ3割程度残っており、まだ改善しろは残されているといえるため、プラス材料として継続するでしょう。

引用元：経済産業省　参考資料②　2014年伊藤レポートの提言・推奨と進捗確認

記録的円安については、日本はこれから政策金利を徐々に上げていく段階にあります。一方で、世界各国ではインフレ対策が功を奏し、少しずつ利下げする方向にかじを切り始めており、今後は緩やかに円高方向に進むと思われるため、この要因は緩やかに減少していくでしょう。

中国景気の減速については、中国景気は下げ止まり回復の兆しは見られておらず、鉱工業生産指数も横ばい基調を維持し続けています。この要因については、引き続き日本株上昇要因として働き続けるでしょう。

AI半導体に対する期待感については、シリコンサイクルの回復と旺盛なデータセンター需要により、半導体需要の増加傾向は継続すると見ています。日本国内でも、北海道の苫小牧やシャープ堺工場跡地へのデータセンター建設といった動きがあり、この要因については、日本株の上昇圧力として働き続けると考えます。

日本株のPERの低さについては、2024年の年初までの上昇を受け日経平均株価のPERは約17倍の水準まで到達しています。ここまで来ると、日本株自体の割安感は薄れてきており、さらなる日本企業の利益成長が見えるまでは、上昇要因として働くことは考えにくいです。

賃上げによる内需拡大については、2024年4月の春闘の結果、幅広い企業で賃上げが実施されたものの、物価と賃金の関係を表す実質賃金は相変わらずマイナスのままであり、期待を裏切る結果となっています。そのためこの要因も日本株上昇要因として働くことはないでしょう。

まとめ

今回の記事では、今後の日本株全体がどう動いていくのか、年初の日経平均株価が4万円を超えた要因をもとに考察しました。結局のところ、日本株上昇要因7つのうち、約半分の4つが今年継続して日本株の上昇要因として働くため、日本株はしばらく現在の水準を行ったり来たりすると予想しています。

今年は、配当利回りの高い株を仕込むことで、株価上昇に期待するというよりは、配当金を得て着実に資産を増やしていった方が良いかもしれません。

証券外務員　難易度：★☆☆☆☆

証券外務員は、金融商品の業務や証券市場の基礎知識について問われる金融機関で働く方には必須となる資格です。主な特徴としては以下が挙げられます。

証券外務員の資格を取得するメリットとしては、銀行や証券会社といった企業への就職・転職においてアピールポイントになります。株式投資についていえば、経済・金融に関する知識が学べるだけでなく、デリバティブ取引や信用取引といった、ハイリスクハイリターンの投資手法について深く知れます。

FP技能士　難易度：★★☆☆☆

2つ目に紹介するFP(ファイナンシャルプランニング)技能士は、お金にまつわる幅広い知識を身に着けるのにぴったりの国家資格です。特徴としては以下が挙げられます。

FP技能士の資格を取得するメリットとしては、学ぶ対象が幅広く年金制度や税金の計算方法など身近なものについても学ぶため、学んだことをすぐに日常生活に生かせます。株式投資についていえば、銘柄分析で使用するPER・ROEといった指標や、経済動向を表す指標について知れます。

日商簿記　難易度：★★★☆☆

3つ目に紹介する資格が日商(日本商工会議所)簿記です。企業の財政状態を表す財務諸表の作成方法や読み方を身に着けることができます。主な特徴としては以下が挙げられます。

日商簿記の資格を取得するメリットとしては、就職・転職時のアピールポイントとしても役立つだけでなく、フリーランスや副業を始めた際に確定申告を行うための帳簿作成に役立ちます。株式投資についていえば、投資対象としている企業の財務諸表を読んで分析することができるので、投資を一歩有利に進められます。

証券アナリスト　難易度：★★★★☆

証券アナリストは、株式や債券などの金融商品に関する分析を行い、投資判断を行うプロフェッショナルの証となる資格です。その特徴としては以下が挙げられます。

証券アナリストの資格取得を目指すメリットとして、金融機関や証券会社で働く方々に並ぶレベルの高度な専門知識を得られます。また、銀行や保険会社、証券会社などの金融機関への就職・転職において専門家レベルの知識を持っていることを示す強力なアピールポイントとしても役立ちます。株式投資においては、専門家レベルの企業分析・財務分析ができるだけでなく、金融市場の流れを読む力を駆使してプロ級の投資成績につなげられます。

中小企業診断士　難易度：★★★★★

中小企業診断士は、中小企業の経営における課題を診断・助言を行う専門家になれる資格です。企業の経営戦略や財務管理、マーケティングや法務といった分野の知識が身につきます。この資格の特徴としては以下が挙げられます。

中小企業診断士の資格取得を目指すメリットとしては、会計士・税理士事務所への就職・転職において抜群のアピールポイントになるだけでなく、経営コンサルタントとして独立・開業できる道が開けるのも魅力になります。株式投資についていえば、企業をあらゆる方向から分析できるようになることで、企業の持っている潜在的価値を正確に見積もることができ、優れた投資パフォーマンスにつなげられます。

まとめ：資格取得を通じて株式投資もスキルアップ！

今回は、株式投資についてもっと学びたい方におすすめする株式投資に役立つ資格5選をピックアップして解説しました。それぞれの資格について一覧表にまとめると以下のようになります。

株式投資をより有利に進めるために、今回紹介した資格取得に向けて勉強することを通じて、経済知識や、投資先を分析するスキルを身に着けるのも良いかもしれません。

また、あなたのタイプに応じておすすめのクレジットカード・証券会社の組み合わせも紹介します。最適な組み合わせで、よりお得にNISAのつみたて投資をしましょう。ぜひ参考にしてみてください。

お得なクレジットカード×証券会社組み合わせ 4選

早速、2024年5月現在で特にお得なクレジットカードと証券会社の組み合わせ4つと、各組み合わせを選ぶのがオススメの人もまとめて紹介します。

• 三井住友NLカード×SBI証券　⇒　Vポイントがたまるコンビニ・飲食店をよく使う人
• 楽天カード×楽天証券　⇒　楽天市場をよく利用する人
• マネックスカード×マネックス証券　⇒　月5万円以下でつみたて投資したい人
• au PAYカード×auカブコム証券　⇒　auのスマホを利用している人

ここからは、各組み合わせの特徴とおすすめする理由について詳しく解説していきます。

三井住友NLカード×SBI証券

引用元：三井住友カード　ナンバーレス(NL)　　SBI証券

1つ目に紹介する組み合わせは「三井住友NL(ナンバーレス)カード×SBI証券」の組み合わせです。この組み合わせの特徴としては、以下の内容です。

• 三井住友カードでのNISAつみたて投資でVポイントがたまる！(ノーマルカード：最大0.5%　ゴールドカード：最大1.0%　プラチナプリファード：最大3.0%の還元率)
• 今なら2024年10月までつみたて投資でのVポイント還元率最大5%！
• 日々のコンビニでのお買い物や飲食店での利用でさらにVポイントがたまる！(最大7%)

この組み合わせのメリットは、つみたてNISAでのVポイント還元率の高さもさることながら、Vポイントの貯まりやすさにあります。Vポイントは、以下の店舗でお買い物をして、タッチ決済でお支払いをすると7%もの高いポイント還元を受けられます。これらの店舗をよく利用する方は、この組み合わせがオススメです。

引用元：三井住友カード

注意点として、三井住友NLカードにはノーマル・ゴールド・プラチナプリファードの3タイプがあり、ノーマルカードは年会費無料・ゴールドカードは年会費5,500円(年間100万円の利用で永年無料に)・プラチナプリファードカードは年会費33,000円がかかります。個人的には、年間100万円の利用を見込める方はゴールドカード、そうでない方はノーマルカードの利用をオススメします。

興味を持っていただけた方は、下のリンクをチェックしてみましょう。

No.1ネット証券ではじめよう！株デビューするならSBI証券

楽天カード×楽天証券

引用元：楽天カード　楽天証券

2つ目に紹介する組み合わせは「楽天カード×楽天証券」の組み合わせです。この組み合わせの特徴としては、以下の内容です。

• 楽天カードでのNISAつみたて投資で楽天ポイントがたまる！(ノーマルカード：0.5%、ゴールドカード：1.0%、プレミアムカード：1.5%の還元率)
• 楽天市場利用時のポイント還元率が＋1倍UP!
• 楽天証券での取り扱い投資信託商品の種類も国内トップクラス！(223種類以上)

この組み合わせのメリットは、楽天市場をよく利用する方ほどお得なことです。楽天証券での積み立て投資をしていれば、楽天市場でのネットショッピングでのポイントが最大+1倍増えます。

注意点として、楽天カードにはノーマル・ゴールド・プレミアムの3タイプがあり、ノーマルカードは年会費無料・ゴールドカードは年会費2,200円・プラチナプリファードカードは年会費11,000円がかかります。個人的には、年会費のかからないノーマルカードの利用をオススメします。

興味を持っていただけた方は、以下のリンクをチェックしてみてください。

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マネックスカード×マネックス証券

引用元：マネックスカード　マネックス証券

３つ目に紹介する組み合わせは「マネックスカード×マネックス証券」です。この組み合わせの特徴としては、以下の内容です。

• マネックスカードを使ったクレカ積み立て投資で、年会費無料でポイント還元率1.1%の高さを実現(2024年9月まではポイント還元率2.2%のキャンペーン中)
• 貯まったマネックスポイントは、あらゆる他社ポイントに交換可能
• 2024年夏頃からは、dカードでの積み立て投資にも対応予定

この組み合わせのメリットは、年会費が実質無料にもかかわらずポイント還元率が最大1.1%と他社よりも高いことです。おまけに、2024年9月までならポイント還元率2.2%のキャンペーン中のため、さらに魅力的です。月5万円以下でとにかくつみたて投資でポイントを貯めたい方にはピッタリの組み合わせです。また、2024年夏からはdカードでのつみたて投資に対応する予定なので、NTTドコモのスマホを使っている方にもおすすめできます。

注意点として、マネックスカードは初年度は年会費無料、次年度からも年に1回でも利用すれば継続して年会費無料のまま、使い続けられます。(※年1回の利用がない場合、年会費550円が発生します。)

興味を持っていただけた方は、以下のリンクをチェックしてみてください。

マネックス証券

au PAYカード×auカブコム証券

引用元：au PAYカード　auカブコム証券

4つ目に紹介する組み合わせが「au PAYカード×auカブコム証券」です。この組み合わせの特徴としては、以下の内容です。

• au PAYカードを使ったNISA積み立て投資でPontaポイントがたまる！(ノーマルカード：1.0%　ゴールドカード：1.5%の還元率)
• auマネ活プランを活用すれば、最大2.0%までポイント還元率を伸ばせる！
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この組み合わせのメリットは、auのサービスとの相性が非常に良いことです。au PAY ノーマルカードを使った積み立て投資で1.0%のポイント還元を受けられるのはもちろんのこと、au独自の「マネ活プラン」への加入・au PAYゴールドカードの使用を組み合わせれば、最大2.0%までつみたて投資のポイント還元率を伸ばせます。そのため、auのスマホをお使いの方にピッタリの組み合わせです。

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まとめ：クレカ×証券会社でお得につみたて投資を始めよう！

今回の記事では、これからクレジットカードを利用してお得にNISAでのつみたて投資を始めようと考えている方に向け、特におすすめのクレジットカード・証券会社の組み合わせ4選を紹介しました。最後に今回紹介したクレジットカード・証券会社の組み合わせと、各組み合わせに向いている人は以下の通りです。

• 三井住友NLカード×SBI証券　⇒　Vポイントがたまるコンビニ・飲食店をよく使う人
• 楽天カード×楽天証券　⇒　楽天市場をよく利用する人
• マネックスカード×マネックス証券　⇒　月5万円以下でつみたて投資したい人
• au PAYカード×auカブコム証券　⇒　auのスマホを利用している人

今回の記事を参考に、皆さんのタイプに応じたクレジットカード・証券会社を選んで、ポイントをもらいながら、お得につみたて投資をしていきましょう。

今回の記事では、株式投資歴4年の私が、テクニカル分析とは何なのか、またどう投資に役立つのか解説します。これらの分析手法を使いこなせるようになれば、皆さんの投資にきっと役立つはずです。ぜひ参考にしてください。

テクニカル分析とは？

まずテクニカル分析とは何かについて説明します。テクニカル分析は「株価や為替の今後の値動きがどうなるか、さまざまな分析手法を使って予測すること」です。

株式投資であれば、投資を検討している企業の株価の値動きを見て、買うタイミング・売るタイミングを判断するのに使います。FXであれば、取引を行おうとしている通貨の為替レートの動きを見て、同様に売買タイミングを判断するのに使います。

今回の記事では、株式投資におけるテクニカル分析に絞って、分析手法の紹介とその活用の仕方について解説していきます。

株式投資におけるテクニカル分析

株式投資においてのテクニカル分析は、「株価のトレンドを把握する」・「相場の転換点を把握する」この2つの目的で使います。それぞれの目的で以下のような指標を主に使います。

次の項からは、各指標をどう使って株価のトレンド・売買タイミングを判断するのか解説します。

トレンド系指標

前項で示した「株価のトレンドを把握する」目的で使う指標をトレンド系指標と一般的に呼びます。この指標を使って、企業の株価のトレンドが上昇トレンドなのか、下降トレンドなのかを確認します。今回は以下の代表的な指標3つについて紹介します。

• 移動平均線
• 一目均衡表
• MACD

上記3つの指標についてそれぞれ説明していきます。

移動平均線

移動平均線は、毎日の株価の平均をつないで3本のラインであらわす指標です。株価を表示する期間に合わせて、平均値をとる期間が以下のように切り替わり、短期・中期・長期の移動平均線が描かれます。

• 日足：5日間・25日間・75日間の株価の平均値をつないだライン
• 週足：13週間・26週間・52週間の株価の平均値をつないだライン
• 月足：6か月間・12か月間・36か月間の株価の平均値をつないだライン

この3本のラインの傾きをみることで、その企業の株価が上昇トレンドに乗っているのか、下降トレンドに乗っているのか判断します。右肩上がりになっていれば上昇トレンド、右肩下がりになっていれば下降トレンドといったかたちです。同じトレンドを示す移動平均線が多いほど、強いトレンドが発生しているといえます。

私の場合は長期投資を行うスタンスなので、月足での移動平均線を確認し、各移動平均線の傾きを確認して、右肩上がりの上昇トレンドが出ている銘柄を買ってトレンドに乗るようにしています。

一目均衡表

一目均衡表は、5本のラインで株価のトレンドと株価の抵抗ラインを知ることができる指標です。5本のラインはそれぞれ以下の内容を示しており、先行線1と先行線2の間の領域を「雲」と呼びます。

• 基準線：(過去26日間の株価の最高値＋最安値)÷2をつなげた線
• 転換線：(過去9日間の最高値＋最安値)÷２をつなげた線
• 先行線1：(基準線＋転換線)÷2を26日分進めた線
• 先行線2:(過去52日間の最高値＋最安値)÷2を26日分進めた線
• 遅行線：株価の終値を26日遅らせた線

引用元：一目均衡表｜マネックス証券

この5本のラインと雲を見て一体何が分かるのかですが、例えば以下の傾向になることが分かります。これらの複数のサインを一目均衡表という一つの指標で見れることが魅力です。

• 黄色の遅行線が株価のローソク足を下回る　⇒　下降トレンドに変わったサイン
• 黄色の遅行線が株価のローソク足を上回る　⇒　上昇トレンドに変わったサイン
• 雲よりも株価ローソク足が上にいる　⇒　雲の位置で株価の下落が支えられる
• 雲よりも株価ローソク足が下にいる　⇒　雲の位置で株価の上昇が抑えられる

MACD

MACDは、移動平均線を発展させた指標で、2本のラインの動きとヒストグラムで株価のトレンドと売買のタイミングの両方を把握できます。2本のラインと赤と青のヒストグラムはそれぞれ以下の内容を示しています。

• 緑ライン(MACD)：短期(12日間)指数平滑移動平均－長期(26日間)指数平滑移動平均
• 橙ライン(シグナル)：緑ラインの値の9日間の移動平均線
• ヒストグラム：緑ラインの値－橙ラインの値

ここで出てくる指数平滑移動平均とは、下の式であらわされる指標であり、要は直近の株価の影響ほど大きく反映するように工夫された移動平均のことです。

(例：12日間指数平滑移動平均を計算する場合)

\(\dfrac{1日目終値＋2日目終値＋3日目終値＋・・・＋12日目終値×２}{12+1}\)

MACDの2本のラインとヒストグラムを見ることによって、以下のような傾向が分かります。

• 緑ライン(MACD)が橙ライン(シグナル)を上に抜いた　⇒　買いタイミングのサイン
• 緑ライン(MACD)が橙ライン(シグナル)を下に抜いた　⇒　売りタイミングのサイン
• ヒストグラムの値が大きい　⇒　上昇または下降のトレンドの勢いが強い
• 緑ライン(MACD)と橙ライン(シグナル)がどちらも0以上にある　⇒　上昇トレンド
• 緑ライン(MACD)と橙ライン(シグナル)がどちらも0以下にある　⇒　下降トレンド

オシレーター系指標

相場の転換点を把握するのに特化した指標を「オシレーター系指標」と呼びます。今回は以下の代表的な指標3つについて紹介します。

• ボリンジャーバンド
• RSI
• ストキャスティクス

上記3つの指標についてそれぞれ説明していきます。

ボリンジャーバンド

ボリンジャーバンドは、株価の移動平均線をもとに株価のばらつきの範囲を6本のラインであらわした指標です。各ラインは株価の標準偏差σをもとにひかれていて、標準偏差σは以下の式で計算します。

\(標準偏差σ = \sqrt{\dfrac{n×n日間の終値の2乗の合計－n日間の終値の合計の2乗}{n×(n－1)}}\)

引用元：ボリンジャーバンド|マネックス証券

上の式で計算した標準偏差をもとに、移動平均線に±1σ、±2σ、±3σの値を足したものが各ラインになります。各ラインの間に株価が収まる確率としては、以下のようになるといわれています。

• －1σ～＋1σ：68.3%
• －2σ～+2σ：95.4%
• －3σ～+3σ：99.7%

では、この指標をどう使うかですが主に以下の2通りの使い方があります。

• トレンド転換のサインとして使う
• 買われすぎ・売られすぎののサインとして使う

順番に解説します。

トレンド転換のサインとして使う

ボリンジャーバンドの範囲に株価が収まる確率を記載しましたが、その間に株価が収まるのは株価がレンジ相場、つまり何のトレンドもない状態の場合に限ります。それを生かし、ボリンジャーバンドの±2σを基準として以下のように売買タイミングの判断材料にします。

• 株価が+2σを上に抜いた　⇒　上昇トレンドへ転換したと判断して買う
• 株価が－2σを下に抜いた　⇒　下降トレンドへ転換したと判断して売る

この使い方をする場合は、ボリンジャーバンドがなるべく狭まった状態になっているほど信頼度が高くなります。

買われすぎ・売られすぎのサインとして使う

株価が何のトレンドも持っていないレンジ相場と想定される時に使う手法です。ボリンジャーバンドの±3σの範囲内に99.7%の確率で入ることをもとに、以下のように売買タイミングの判断材料にします。

• 株価が+3σのラインに触れた　⇒　買われすぎと判断して売る
• 株価が－3σのラインに触れた　⇒　売られすぎと判断して買う

この方法を使う際は、今の株価がレンジ相場なのかどうかを見極めることが重要になります。

RSI

RSIは株価が買われすぎ・売られすぎの水準にいるかどうかを0～100の値をもとに確認して、売買タイミングを判断する指標です。RSIの計算は以下の式で行っています。

\(RSI = 100-\dfrac{100}{\dfrac{n日間の終値の上昇幅の平均}{n日間の終値の下落幅の平均}+1}\)

引用元：RSI|マネックス証券

このRSIの使い方についてですが、以下のようにRSIの数値を基準に売買タイミングの判断材料にします。ただし、株価がレンジ相場になっていることを確認して使うことに注意が必要です。

• RSIが80%を超えた　　⇒　買われすぎと判断し売る
• RSIが20%を下回った　⇒　売られすぎと判断し買う

ストキャスティクス

ストキャスティクスは、RSIと似ていて株価が買われすぎ・売られすぎの水準にいるかどうかを2本のラインをもとに確認し、売買タイミングを判断する指標です。株価の動きにトレンドがないレンジ相場で使います。ストキャスティクスには%Kと%Dという2本のラインがあり、それぞれ以下の式で計算した値をもとに引かれています。

\(%K = \dfrac{直近終値ー過去n日間の最安値}{過去n日間の最高値ー過去n日間の最安値}×100\)

%D = %Kの3日間の単純移動平均

引用元：ストキャスティクス|マネックス証券

ストキャスティクスの使い方についてですが、%Kと%Dの2本のラインの値をもとに、以下のように売買タイミングの判断材料にします。

• %Dが20%に達した　⇒　売られすぎと判断して買う
• %Dが80%に達した　⇒　買われすぎと判断して売る
• %Kが%Dを上に抜いた　⇒　上昇トレンドに転換したと判断して買う
• %Kが%Dを下に抜いた　⇒　下降トレンドに転換したと判断して売る

まとめ：テクニカル分析で投資タイミングの判断を有利に！

今回は株式投資におけるテクニカル分析とは何か、またどう投資に役立てるのかをテーマに解説しました。内容をおさらいすると、テクニカル分析とは、「株価や為替の今後の動きを各指標をもとに予測する」分析手法のことです。株式投資におけるテクニカル分析では、主に以下2つの目的で使います、

• 株価のトレンドを把握する
• 相場の転換点を把握する

それぞれの目的に応じてテクニカル分析で使う代表的な指標を3つずつ紹介し、その指標の主な使い方について解説しました。

テクニカル分析を行う上での注意点として、テクニカル分析で得られた結果は確実ではないので、複数の指標を組み合わせて、より投資タイミングの判断の信頼度を上げることが必要だということは押さえておいてください。

今回の記事で紹介した内容を参考に、テクニカル分析手法を使いこなすことができれば、利益を取りやすい適切なタイミングで売買できるので、より有利に投資をすすめられるはずです。ぜひチャレンジしてみてください。

おまけ

テクニカル分析とは別に、ファンダメンタルズ分析という言葉を聞いたことがある方もいるかもしれません。今回紹介したテクニカル分析はファンダメンタルズ分析と以下のように使い分けます。

• ファンダメンタルズ分析　＝　投資対象に投資する価値があるのか判断する
• テクニカル分析　＝　実際に売買するタイミングを判断する

ファンダメンタルズ分析については、以下の別記事で解説しているため、興味があればぜひ参考にしてください。

【株式投資】ファンダメンタルズ分析とは何か解説！

株式投資におけるファンダメンタルズ分析とは何なのか、またその分析がどのように投資に役立つのかについて初心者にもわかるように解説しています。

www.torisoboro.blog

2024.03.23

投資を始めてから、ファンダメンタルズ分析といった言葉を聞いたことはありませんか？　これは、投資対象を見極めるために必要な分析手法のことです。今回の記事では株式投資歴4年の私が、これらの分析手法が何なのか、またどう投資に役立つのか解説します。

これらの分析手法を使いこなせるようになれば、皆さんの投資にきっと役立つはずです。ぜひ参考にしてください。

ファンダメンタルズ分析とは？

ファンダメンタルズ分析は、投資対象に投資する価値がどのくらいあるのかを把握する分析手法のことです。株式投資であれば、投資を検討している企業の業績を調べて、投資する価値があるか調べることを言います。FXであれば、各国で発表される経済指標やニュースを調べて、通貨レートの相場がどう動くか予測することを指します。

今回は、株式投資におけるファンダメンタルズ分析について解説していきます。

株式投資におけるファンダメンタルズ分析

株式投資におけるファンダメンタルズ分析は、どう役に立つのでしょうか。それは、企業が公表している企業業績をもとに、以下のような企業の投資価値が分かるということです。

この分析を生かせば、投資する前にその企業が投資するに値するのかを見極められます。次の項からは、ファンダメンタルズ分析で実際に使う主な指標についてそれぞれ解説していきます。

PER ：株価収益率

PER (Price Earnings Ratio：株価収益率)は、企業の株価が割安かどうかを知るために使われる指標の一つです。その会社に対する投資家の期待値の大きさを表す指標とも言えます。PERは下の式で計算されます。

\(PER=\dfrac{株価}{一株当たり利益}\)

この指標でわかるのは、今の企業の株価が企業の得ている利益に対して何倍の水準にいるのかです。PERが高い＝株主からの期待が高く成長する期待が高い、逆にPERが低い=あまり成長を期待されていないとも言えます。日本企業の平均PERは13～15倍とされており、これより高ければ割高、低ければ割安として株価の割安度を測る基準となります。

PBR：株価純資産倍率

PBR(Price Book-value Ratio：株価純資産倍率)は、PERと同じく、企業の株価が割安かどうかを知るために使われる指標の一つです。PBRは下の式で計算されます。

\(PBR=\dfrac{株価}{一株当たり純資産}\)

この指標でわかるのは、今の企業の株価が企業の保有する資産に対して何倍の水準にいるのかです。PBRが1倍=企業が解散しても株主に投資額が全額戻ってくる水準ということです。PBRはこの1倍を基準として、これより高ければ割高、低ければ割安として株価の割安度を測る基準となります。

このPBRについて、実は2023年から話題となっています。それは東京証券取引所が日本企業の株価の低迷を受け、PBRが低い企業に改善策を出すよう要請を出したためです。これにより、日本企業の経営が改善される期待がかかり、PBRが1倍以下の企業の株価は軒並み上昇しました。

東京証券取引所は31日、PBR（株価純資産倍率）が1倍を下回る上場企業などに、株価水準を引き上げるための具体策を開示・実行するよう要請した。取引所としては世界的にも異例の取り組みで、低迷する日本株をテコ入れする狙いだ。

引用元：日本経済新聞　「東証、低迷日本株に警鐘　PBR1倍割れで改善策要請」

ROE：自己資本利益率

ROE(Return On Equity：自己資本利益率)は、企業の稼ぐ力の大きさを見るために使われる指標の一つです。ROEは下の式で計算できます。

\(ROE=\dfrac{当期純利益}{純資産}\)

ROEは、企業が持っている純資産を元手に、どれだけ多くの利益を生み出しているかを表す指標です。つまり、ROEが高いということは、持っている資産を効率的に使って利益につなげている企業だということです。一般的にROEが10％以上あれば稼ぐ力のある優良企業だといわれています。

ただし、ROEには弱点もあります。上の数式を見ると分かるように純利益を増やすとROEが上がりますが、純資産を減らしてもROEは上がります。なので、企業が意図的に純資産を減らせば、純利益が増えなくてもROEを高く見せることができてしまうのです。その点には注意しましょう。

ROA：総資産利益率

ROA(Return On Assets：総資産利益率)は、ROEと同じく企業の稼ぐ力の大きさを見るために使われる指標の一つです。ROAは下の式で計算できます。

\(ROA=\dfrac{当期純利益}{総資産}\)

ROAは、企業が持っているすべての資産を元手に、どれだけ多くの利益を生み出しているかを表す指標です。ROAが高いほど、持っているすべての資産を使って、効率よく利益を生み出している企業だということです。ROEと違うのは、ROEは企業が返済する義務がない純資産のみを基準にしているのに対して、ROAは企業が返済する義務のある負債も含めた全部の資産を基準に計算しています。ROAは一般的に5%以上あれば、稼ぐ力のある優良企業だといわれています。

ただし、ROAにも弱点があります。ROEと同じく、純利益を計算する際の指標にしているので、企業の本業で稼いだ利益だけでなく、不動産投資や株式売却益などによる一時的な特別損益が入るため、本業で稼ぐ力が見えなくなってしまうという点があります。

ROIC：投下資本利益率

ROIC(Return On Invested Capitals：投下資本利益率)は、ROE・ROAと同じく企業の稼ぐ力の大きさを見るための指標の一つです。ROICは下の式で計算できます。

\(ROA=\dfrac{税引後営業利益}{(有利子負債＋純資産}\)

ROICは、企業が持っている純資産と有利子負債(企業が利子を付けて返す必要がある借金)を本業の利益である営業利益にどのくらい効率的につなげられているかを表しています。ROE・ROAとの違いとしては、以下のようになります。

つまり、ROICはROE・ROAの弱点を克服し本業で稼ぐ力の大きさにフォーカスして確認できる指標です。一般的に12～15%以上の水準であれば、稼ぐ力のある優良企業と言われています。

ただし、ROE・ROAと比べ計算に手間がかかるため、企業の決算資料に情報として載っていないことが多いのが欠点です。詳しくは、以下のページを参考にしてみてください。

⇒　ROIC（投下資本利益率）とは

配当利回り

配当利回りは、その企業の株式を保有した際に受け取れる配当金の株価に対する割合です。配当利回りは下の式で計算できます。

\(配当利回り=\dfrac{1株当たり配当金}{株価}\)

配当利回りは、その企業の株式を保有した時にどのくらい定期収入を得られるかを見るための指標です。日本企業の一般的な配当利回りとしては、2%程度です。配当利回りが高いほど、同じ金額を投資した時にもらえる配当金は多くなります。

では、配当利回りが高いほど良いということですね！

ところが、そう単純ではなく配当利回りが高い企業には見落としやすいデメリットがあります。以下の記事で解説をしていますので、興味があればぜひ参考にしてください。

【高配当株投資】見落としがちな高配当株投資の罠に注意！

株式投資手法の一つとしてメディアで盛んに取り上げられている高配当株投資について、メリットと見落としがちなデメリットについて初心者でもわかるように解説します。

www.torisoboro.blog

2024.03.16

配当性向

配当性向は、企業が得た利益の内どのくらい株主への配当金に振り分けてくれるかを見るための指標です。配当性向は下の式で計算できます。

\(配当性向=\dfrac{1株当たり配当金}{一株当たり当期純利益}\)

配当性向が高い企業ほど、得た利益の多くを株主への配当金に回してくれる株主重視の企業だといえます。一方で、企業の成長への投資をないがしろにしている可能性もあるので注意が必要です。日本企業の一般的な配当性向は30～40％です。

まとめ：早速分析してみよう

今回の記事では、株式投資におけるファンダメンタルズ分析について解説しました。おさらいすると、ファンダメンタルズ分析は、「投資対象に投資する価値がどのくらいあるのかを把握する分析手法」です。特に、株式投資においては、投資を検討している企業について、株価の水準、稼ぐ力の大きさ、配当金をどのくらい出してくれそうかを把握できます。

株式投資におけるファンダメンタルズ分析に使う主な指標としては、以下の7つを紹介しました。

ぜひ今回の記事を参考に、皆さんが投資を検討している企業について調べてみてください。この分析を身に着ければ、皆さんがもっと投資を有利に進めることにきっと役立つはずです。

2024年に入ってから、急速な勢いで日経平均株価を押し上げているのが、「半導体関連銘柄」と呼ばれる企業の株価の上昇です。普段皆さんの生活とは関連が薄いので、なぜ株価が上がっているのか実感がわかない方も多いと思います。

そこで今回は、半導体関連銘柄とは何なのか、またそれらの株価上昇の理由と、今後の動きについて株価上昇のけん引役となっている米国企業NVIDIAについて触れながら解説していきます。

今回の記事を読めば、なぜ半導体関連銘柄の株価が上昇しているのか理解できるはずです。ぜひ参考にしてもらえると嬉しいです。

半導体関連銘柄とは？

まず、半導体関連銘柄とは何かについて説明していきます。半導体関連銘柄は「半導体製造装置メーカ」・「半導体設計開発メーカ」・「半導体材料メーカ」の3つに分類される半導体を製造するうえで欠かせない企業のことです。

代表的な半導体関連銘柄

それぞれの代表的な企業と主力製品をざっくり紹介します。

これらの企業がパソコンやスマートフォンに入っている半導体製品の製造を支えています。

半導体関連銘柄の2024年の株価の動き

前項で紹介した各企業の年初来からの株価の上昇を一覧にしたものが下表です。いかに半導体関連銘柄、特に半導体製造装置メーカの株価の上昇が著しいかが分かります。

半導体関連銘柄の株価はなぜ上がっている？

2024年に入ってから急速に株価水準を切り上げてきた半導体関連銘柄ですが、なぜ株価がこれほど上昇しているのでしょうか。その理由としては、以下の二つが考えられます。

AIサーバーの需要拡大期待

半導体関連銘柄の株価上昇の要因の1つ目として、AIサーバーの需要拡大期待が挙げられます。AIサーバーとは、最近話題となっているChat-GPTやGoogleのGeminiなどAI技術を実現するためにサーバーのことです。

これらのサーバーには、AI向けの機械学習をさせるための半導体が搭載されています。特に需要が強いのが、画像処理に強いGPU(Graphic Processing Unit)と呼ばれる半導体です。この製品で圧倒的なシェアを握るのが米国企業「NVIDIA」というわけです。

AI技術の高性能化は、どれだけ多くの学習をAIにさせているかにかかっているといっても過言ではありません。ゆえに、GAFAMを筆頭とするIT企業はAI技術で差別化を図るため、自社用のAIサーバーを大量に保有したいニーズがあります。

すると、AIサーバーに使われる半導体素子の需要が伸びる ⇒ GPUをはじめとした先端半導体を製造する半導体製造装置の需要も伸びるという論理で、業績拡大期待で株価が上がっているというわけです。

シリコンサイクルの回復基調期待

半導体関連銘柄の2つ目の株価上昇要因として、「シリコンサイクルの回復基調期待」が挙げられます。半導体製品の出荷台数は、シリコンサイクルとよばれる周期的な需要の変動があります。半導体需要の拡大と、在庫が積みあがりすぎたことによる需要減少を繰り返しながら増加傾向を続けています。

直近は2020年に新型コロナウイルスの感染拡大に伴うリモートワーク需要の高まりを受け半導体製品需要が拡大しましたが、その反動で直近まで半導体出荷台数の減少傾向が続いていました。

2024年に入ってから、半導体製品の出荷額が底打ちの兆しを見せ始めており、それに続いて半導導体製造装置・半導体材料の需要も回復してくる期待があり、株価が上昇しているということです。

株価上昇のけん引役NVIDIAはなぜ強いのか？

株価上昇要因の1つ目で挙げた「AIサーバの需要拡大」についてカギを握っているのが、米国の半導体企業「NVIDIA」です。

なぜNVIDIAという企業がカギを握っているのか、その理由としては以下の2つが挙げられます。

• AI処理においては、CPUよりも並列処理できるGPUが向いているから
• AI開発環境「CUDA」が優れモノだから

AI開発に、CPUよりも並列処理できるGPUが向いているから

NVIDIAがAIサーバの需要拡大のカギを握っている１つ目の理由として、AI開発にCPUよりもGPUの方が向いていることが挙げられます。

現在のAI技術といえば、Chat-GPTに代表される入力された文章から、そのあとに続く文章を推測する大規模言語モデル(LLM)や、AIが学習した画像から特徴を抽出し、対象が何か識別する画像認識処理技術があります。

こういったAIの開発においては、同様の計算を複数回繰り返す必要があり、複雑で多様な計算ができるCPUよりも、高速で並列処理できるGPUの方が向いていました。そのため、AIへ大量の画像データを学習・計算させるためにGPUが取り合いの状態になっています。

このGPUでNVIDIAは9割以上の圧倒的なシェアを握っており独壇場の状態です。それは、旧来からNVIDIAのみが画像処理用途に使われていたGPUに特化し、技術を磨き続けてきたおかげと言えます。

AI開発環境である「CUDA」が優れモノだから

NVIDIAがAIサーバの需要拡大のカギを握っている2つ目の理由として、NVIDIAが提供している「CUDA」と呼ばれる開発環境ソフトウエアが優れているという理由があります。単純にGPUがAI開発に向いているというだけなら、NVIDIA以外の企業もGPUを作って売り出せば、NVIDIAの優位性は薄れるはずです。

しかし、AI開発環境にNVIDIAがシェアを握るもう一つのポイントがあります。開発者はAIに計算や学習をさせるためのプログラムを記述する必要があるのですが、この記述を開発者がしやすくするために以下のような工夫をCUDAは取り入れています。

• 特殊なプログラミング言語でなく、なじみのあるC/C++に近い形で記述できるようにした
• 頻繁に使われる計算処理を簡単に実行できるようライブラリを充実させた
• 使いやすいデバックツールの提供

AI開発を行う技術者からすれば、これらの機能が完備されていることがNVIDIAのGPUを使う大きなメリットとして働くため、NVIDIAのGPUが圧倒的なシェアを維持できる原動力となっていると考えられます。

半導体関連銘柄の今後の動きについて

半導体関連銘柄の株価が今後どのような動きを見せてくるのかについてですが、「目先割高感が強く値上がりしづらいが、ある程度調整が入ったところでまた上昇トレンドに戻る」と考えています。その理由とししては、以下の2つが挙げられます。

• いずれの企業もPER(株価収益率)が平均を上回っており割高
• 半導体分野において、日本企業のシェアが依然として高い水準にある

いずれの企業もPER(株価収益率)が平均を上回っていて割高

半導体関連銘柄が値上がりしづらい理由について、半導体関連銘柄のPERが高く割高感が強いことを挙げます。株価の割安・割高感を示す指標の一つとして、PER(株価収益率)があります。PERが高いほど、その企業への成長期待が高く、割高感が強くなります。

日本企業の平均的なPERは15倍程度の水準ですが、下表に示すように半導体関連銘柄のPERは軒並み高く、105倍を超える水準の企業もあります。

　このデータをもとに考えると、直近の株価水準においては、半導体関連銘柄は投資家の期待が先行し、割高な水準まで買われており、買いを入れづらいと考えています。

半導体分野において、日本企業のシェアは依然として高い水準にある

値上がりしづらい半導体関連銘柄の株価が再度上昇すると考える理由は、半導体分野における日本企業の世界シェアの大きさです。以下の例に示す通り、各社世界No.1のシェアを誇る製品が数多くあります。これは、今後も日本の半導体関連企業の成長性が高いことをうかがわせます。

• SCREEN HD：枚葉式・バッチ式洗浄装置　世界シェアNo.1 [1]
• レーザーテック：フォトマスク・マスクブランクス欠陥検査装置　世界シェアNo.1 [2]　
• 東京エレクトロン：塗布現像装置・ガスケミカルエッチング装置　世界シェアNo.1 [3]
• アドバンテスト：半導体テスタ　世界シェアNo.1 [4]
• ディスコ：ダイシングソー・グラインダ・ポリッシャ　世界シェアNo.1 [5]
• 信越化学工業：シリコンウエハ　世界シェアNo.1 [6]
• JSR：フォトレジスト　世界シェアNo.1 [7]

出典：[1] 　株式会社SCREEN HD　マーケットデータ
　　　[2]　 レーザーテック株式会社 個人投資家の皆さまへ
　　　[3]　 東京エレクトロン株式会社　東京エレクトロンを知る
　　　[4]　 株式会社アドバンテスト　アドバンテストの強み
　　　[5] 　株式会社ディスコ　よくあるご質問
　　　[6] 　信越化学工業株式会社　数字で見る信越化学
　　　[7]　 株式会社JSR　JSRのトップクラス製品

これらの優れた製品で日本企業が高いシェアを維持し続ける限りは、日本の半導体関連企業の株価は一時的な調整を挟みつつも、堅調な値動きを続けると考えています。

まとめ：半導体関連銘柄は目先割高感も、押し目を狙いたい

今回の記事では、2024年に入ってから株価が急伸を続けている日本の半導体関連銘柄と、そのけん引役となっている米国企業NVIDIAについて紹介しました。内容をおさらいすると、日本の半導体関連銘柄が上昇している理由としては、以下の二つを挙げました。

このうち、AIサーバの需要拡大期待をけん引している企業が、米国のNVIDIAです。NVIDIAがAIサーバにおいてカギを握っている理由としては、以下の2つを挙げて紹介しました。

• AI処理においては、CPUよりも並列処理できるGPUが向いているから
• AI開発環境「CUDA」が優れモノだから

そして、日本の半導体関連銘柄のこれからの株価動向については、「PERから判断すれば、直近の割高感は否めません。しかし、日本の半導体関連企業にはシェアNo.1を誇る製品が多数あり、今後業績が伸びていくことは期待が持てるため、ある程度の株価調整を挟みつつ上昇トレンドが続くと予想します。

最近新NISA制度が開始されたことをきっかけに、投資手法の一つとして各メディアで盛んに取り上げられている「高配当株投資」。今回の記事では、違った視点から高配当株投資について取り上げ、高配当株投資のメリットと併せて、見落としがちなデメリットについて解説していきます。

この記事を読めば、高配当株投資について正しく理解することができるはずです。ぜひ参考にしていただけると嬉しいです。

高配当株投資とは？

高配当株投資が紹介される場合、一般的には「配当利回りが高い企業に投資する」投資手法と紹介されることが多いです。例えば、以下のような配当利回りランキングを紹介し、一位の企業から順に株を購入して保有し続けるといった形です。

各日本企業の配当利回りを比較できるWebサイトは多くありますので、そのサイトに行って配当利回りランキングをチェックして、上位の企業の株を買って保有するだけなので単純明快です。

高配当株投資のメリットとは？

高配当株投資を行うメリットとしては、主に以下の内容があります。

• 株式を保有しているだけで、定期的に高い収入を得られる
• 株価は配当金に影響しないので、市場動向を注視しなくて済む
• 単純で手軽なので、投資初心者でも手を出しやすい

株式を保有しているだけで、定期的に高い収入を得られる

高配当株投資の１つ目のメリットとして、高配当利回りの株式を保有するだけで、高い配当金を継続的に得られる点です。配当金は、各企業で定められている権利付き最終日と呼ばれる日に、その企業の株式を保有していれば、毎年もらえます。(無配となってしまった場合は除く)

ちなみに権利落ち日、権利確定日という日も別にありますが、こちらの日に株式を保有していても配当金を受け取ることはできないので注意しましょう。

例：2024年3月29日が権利確定日の場合

購入した株式を保有し続けていれば、自動的に配当を受け取れる権利を得られるので、定期的に収入を得ることができるというわけです。

株価は配当金に影響しないので、市場動向を注視しなくて済む

高配当株投資の２つ目のメリットとして、配当金は企業の株価と連動しないので、市場動向を注視しなくて済む点です。たとえ保有している企業の株価が下落傾向にあるとしても、配当金は株価と関係なく支払われるので、株価チャートに張り付いてチェックする手間がありません。この点で、精神的なストレスの少ない投資法だといえるでしょう。

単純で手軽なので投資初心者も始めやすい

高配当株投資の３つ目のメリットとして、企業の配当利回りが高い順に株式を購入して保有するだけなので、単純で手軽な点です。

投資する企業の業績を細かくチェックしたり、経済動向を気にする必要もないため、投資を始めたての初心者の方でも手を出しやすいといえるでしょう。

高配当株投資のデメリットとは？

ここまで、高配当株投資のメリットについて説明してきましたが、高配当株投資を別の視点から見ると注意すべきデメリットもあります。主に以下のデメリットが挙げられます。

• 配当利回りが高い = 好業績企業ではない
• 成長性のない企業に投資してしまう可能性がある
• 企業業績や経済動向について学ぶチャンスを失ってしまう

配当利回りが高い = 好業績企業ではない

高配当株投資の1つ目のデメリットとして、配当利回りの高さと企業の業績の良さは必ずしもリンクしていないという点です。以下の配当利回りを計算する式に注目してみましょう。

\( 配当利回り = \dfrac{一株当たり年間配当金}{株価}×100 \lbrack\%\rbrack \)

この式を見ると、配当利回りが高くなるには以下の二つのパターンがあることが分かります。

• 株価に対して1株当たりの年間配当金が増えて、配当利回りが上がった
• 1株当たりの年間配当金に対して、株価が下がった

①のパターンについては、企業から株主への還元策を強化していると受け取れるため、良い傾向といえます。しかし、②のパターンについてはどうでしょうか。たとえ1株当たりの配当金の金額が変わっていなかったり、減配していたりしたとしても、株価がそれ以上に下落していれば、見かけ上配当利回りは高くなります。

つまり配当利回りだけでは、企業の業績が良く配当を増やしているのか、何らかの悪材料で企業の株価が下落傾向にあるだけなのかわからないということです。

成長性のない企業に投資してしまう可能性がある

高配当株投資の2つ目のデメリットとして、成長性のない企業に対して投資してしまうリスクが挙げられます。これは、株主に還元される配当金が企業の利益のどれほどの割合を占めているか示す指標「配当性向」を見ると分かります。

\( 配当性向 = \dfrac{一株当たり年間配当金}{一株当たり純利益}×100 \lbrack\%\rbrack \)

この配当性向が高いほど、その企業が得ている利益の多くを株主への配当金に回しているということです。しかし、企業が成長していくためには、以下のような用途で投資を行うことは不可欠です。

• 企業の製品を生産能力を上げるための設備投資
• 優秀な人材を獲得するための従業員の待遇UP
• 企業知名度を上げて顧客獲得につなげるための広告宣伝費

つまり、その企業は利益成長よりも株主の還元を重視しすぎている可能性があります。これは、長期的な視点で考えれば、株主にとってはデメリットになります。例として、以下の2つの企業の比較をしてみましょう。

• 企業A　配当性向75%　一株当たり純利益 ￥100　→　一株当たり配当金￥75
• 企業B　配当性向15%　一株当たり純利益 ￥100　→　一株当たり配当金￥15

この時点においては、企業Bの株式を保有するよりも企業Aの株式を保有した方が配当金を多くもらえます。

しかし、企業Aは企業成長に向けた投資額が少ないので、1年あたり企業Bの1/5しか成長できず、企業Aは年率5%、企業Bは年率25%で成長するとしましょう。すると10年後には以下のようになり、結局は企業Bを保有していた方が配当金を多くもらえることになります。

• 企業A　配当性向75%　一株当たり純利益￥163　→　一株当たり配当金￥122
• 企業B　配当性向15%　一株当たり純利益￥931　→　一株当たり配当金￥140

実際は、企業が投資した金額がそう単純に利益に結び付くわけではありませんが、成長に向けた投資の重要性が分かると思います。このように、利益を企業の成長でなく株主の還元に向ける企業に対して投資し、長期的には損な選択をしてしまうリスクがあるということです。

企業業績や経済動向について学ぶチャンスを失ってしまう

高配当株投資の3つ目のデメリットですが、企業業績や経済に対する知識を得るチャンスを失ってしまうことが挙げられます。

高配当株投資では一度株式を購入したら、あとはほったらかすだけということが魅力の投資手法と言えます。しかし、その場合せっかく株式投資を始めたにもかかわらず、企業業績や、経済動向ニュースに関心を持つチャンスを失ってしまうということです。

これらの知識は株式投資だけでなく、今後の人生の中でも活用できる機会は多く、もったいないデメリットになると考えています。

まとめ：高配当株投資を正しく理解して投資しよう！

今回は、最近各方面のメディアで盛んに取り上げられている高配当株投資についてメリットと、見落としがちなデメリットについて解説しました。おさらいすると、高配当株投資とは一般的に、「配当利回りの高い企業株式に投資し、保有し続ける」投資手法を指します。

高配当株投資のメリットとしては、以下の3つを紹介しました。

• 株式を保有しているだけで、高い定期収入を得られる
• 株価は配当金に影響しないので、市場動向を注視しなくて済む
• 単純で手軽なので、投資初心者でも手を出しやすい

一方で、高配当株投資のデメリットとしては、以下の3つを紹介しました。

• 配当利回りが高い = 好業績企業ではない
• 成長性のない企業に投資してしまう可能性がある
• 企業業績や経済動向について学ぶチャンスを失ってしまう

これらの特徴を理解したうえで、高配当株投資を始めてみるかどうかは、皆さんの手で判断してもらいたいと思います。

私個人の意見としては、目先の配当利回りの高さだけを見るのではなく、その企業の業績や、ビジネスモデル、配当性向などの情報をチェックし、長い目で見て配当を多くもらえると期待できる企業に投資する。これが真の意味での高配当株投資だと考えています。

株式投資における永遠のテーマといっても過言ではない「集中投資」と「分散投資」どちらにすべきか。株式投資を行っている皆さんも悩んでいる部分ではないかと思います。そこで今回は、株式取引の初心者向けに、「集中投資」と「分散投資」とは何か、それぞれのメリット・デメリットについて比較しながら解説していきます。

この記事を読めば、皆さんの性格やリスク許容度と照らし合わせて、どちらの投資手法で行くべきか選べるようになるはずです。ぜひ参考にしてください。

集中投資・分散投資とは？

まずは、集中投資と分散投資とは何なのかを解説していきます。これは、投資する対象や投資するタイミングの分け方の違いのことを指しています。その意味について、それぞれ紹介していきます。

集中投資：限られた少数に絞り込んで投資する

集中投資というと、多くの場合は投資する対象を少数に絞り込んで投資することを指します。例えば以下のような例があります。

• 5,6社の企業にだけ投資する。
• 米国企業の株式のみに投資する。
• 高配当の企業の株式だけに投資する。
• 全資金を株式投資にのみ注ぎ込む。

また、以下のように投資するタイミングを絞って投資することを指すこともあります。

• 1月に1年分の投資金額を一括で投資する。
• 毎月28日にだけ投資する。

分散投資：広範囲の対象に投資する・時期を分けて投資する

もう一方の分散投資は、多くの場合投資する対象を絞らず、広範囲に投資することを指します。例えば以下のような例があります。

• インデックス型投資信託に投資する　(その国の多数の企業に分散投資したのと同じ)
• 日本株式・米国株式・中国株式それぞれに投資している
• 株式投資だけでなく、債券投資、銀行預金に分けて資産を管理している

また、こちらも以下のように投資するタイミングを一定の間隔に分けて投資することを指すこともあります。

• 積み立てNISA制度を利用して、毎月10万円ずつ積み立て投資している

集中投資のメリットとは？

集中投資を行うとどのようなメリットがあるのでしょうか。株式投資における集中投資のメリットとしては、以下の3つが挙げられます。

短期間で大きなリターンを得られる

集中投資を行う場合、自分が選んだ少数の対象にしか投資しないので、余計な損失を生むような対象を避けることができ、リターンを大きく伸ばすことができます。あくまで、自分が適切に投資対象を選ぶ優れた選別眼を持っていればの話にはなります。

投資にかける管理コストが少ない

集中投資を行うということは、日々チェックする対象や企業が少ないということにつながります。つまり、投資にたいして割くエネルギーや時間が少なくて済むというメリットがあります。

なので、投資対象一つ一つを念入りにチェックする余裕ができ、投資対象を選別する目利き力を養うことにもつながります。

著名投資家は集中投資派が多い

投資で歴史に名を遺すほどの財を成している著名投資家は、集中投資派であることが多いです。世界三大投資家として有名な、「世界一の投資家」ウォーレン・バフェット氏、「イングランド銀行を負かした男」ジョージ・ソロス氏、「冒険投資家」ジム・ロジャース氏はそれぞれ、投資で財を成すために集中投資を行っています。

分散投資は無知に対するヘッジだ。自分で何をやっているかわかっている者にとって分散投資はほとんど意味がない。

ーウォーレン・バフェット

引用元：バフェットとソロス　勝利の投資学　ー最強の投資家に共通する23の習慣ー　マーク・ティアー著

集中投資のデメリットとは？

対して、集中投資のデメリットとしては、以下の2つが挙げられます。

投資先の選定を誤ると、大きな損失を抱えてしまう

集中投資の最たるデメリットとして、投資先をしっかり吟味できていないと、大きな損失を被るリスクがあるということです。名だたる投資家が集中投資派であるのは、あくまで投資対象を選別する能力に長けていたり、投資先のリサーチに大きなエネルギーを注いでいるからです。

例として、バフェットの投資対象選別に対する考え方が分かる一節を紹介します。この部分からでも著名投資家がどれだけ投資対象のリサーチに時間をかけているのかが分かります。

　バフェットは投資の初心者に次のように勧めている。「私が四〇年ちょっと前にやったのとまったく同じことをすればいい。アメリカの上場企業を全部調べるんだ。長い目で見ればそうして得られる知識はとても役に立つだろう。」

「でも、上場企業は二万七〇〇〇社もありますよ」(中略)

「それじゃ、Aから始めてみてはどうかな」

引用元：バフェットとソロス　勝利の投資学　ー最強の投資家に共通する23の習慣ー　マーク・ティアー著

精神的なストレスがかかりやすい

集中投資のもう一つのデメリットとして、限られた少数にしか投資しないということは、各投資対象の値動きに左右される度合いが高いということであり、日々の投資損益状況の振れ幅が大きくなります。

この振れ幅を見たときに、精神的ストレスを受けてしまい、仕事や学業に集中できなくなってしまうリスクがあります。

分散投資のメリットとは？

一方で、分散投資を行った場合にはどのようなメリットがあるのでしょうか。分散投資のメリットについては、以下の３つが挙げられます。

分散投資の代表格「市場平均」はプロの投資家に勝っている

分散投資のメリットとして、過去のデータをさかのぼると、米国の市場平均であるS&P500の投資成績は、大多数の投資のプロのファンドマネージャーの投資成績を上回っています。これは、分散投資の大きなメリットの証拠と言っても過言ではありません。

スタンダード&プアーズ社は、毎年S&P平均に関する様々な指数と積極(アクティブ)運用されている株式投信のパフォーマンスを比較して公表している。過去五年間を見ると、積極運用ファンドの四分の三以上はそのベンチマーク指数に負けていることがわかる。どの年の結果も似たようなものだ。　(中略)　市場平均のパフォーマンスは「月並み」ではない。平均的なプロのマネジャーたちよりも、常に優れているのだ。

引用元：「ウォール街のランダム・ウォーカー」　バートン・マルキール著　第7章より抜粋

株主優待を様々な企業からもらえる

日本の個別企業の株式に分散して投資した場合、株式保有の特典として株主優待を得ることができる場合があります。カタログギフトや優待割引き券・クオカードといった品々をもらうことができるので、これも分散投資におけるメリットの一つと言えるでしょう。

精神的ストレスが少なく済む

集中投資の場合とは逆に、複数の投資先に分散して投資することにより、成績が悪い投資対象があっても、対照的に成績のいい投資対象も混ざっているので、日々の損益の変動幅が少なくなる傾向にあります。つまり、投資損益の日々の変動を気にして、ドキドキせずに済むということです。

どうしても日々の投資成績が気になってしまうタイプの人にとっては、メリットになるでしょう。

分散投資のデメリットとは？

対して、分散投資のデメリットについてですが、以下の内容が挙げられます。

短期間で大きなリターンは得られない

分散投資の大きなデメリットの一つが、投資に対して短期間で大きなリターンを得られないということです。分散投資を行うということは、業績が良い企業・業績が悪い企業がまじりあうということなので、平均するとどうしても短期的なリターンは低くなりがちです。

複数の投資対象の管理にコストがかかる

分散投資するということは、投資対象が多岐にわたるということであり、それぞれを注意深くチェックするのは手間も時間もかかります。それゆえ、投資対象に対する分析がおざなりになりがちで、広く浅く確認する程度になります。

株主通信・株主総会の封筒が大量に届く

日本企業の個別株式に分散投資した場合に限りますが、保有している株式の企業から、定期的に株主通信や株主総会に関する封筒が届きます。分散投資を行っている以上、投資している企業の分だけ封筒が届くので、処分が面倒です。

最近は環境配慮の観点から、Webでの情報展開へと切り替える企業も増えてきているため、このデメリットは解消する方向にあるでしょう。

まとめ：皆さんの投資目的やリスク許容度をもとに決めよう！

　今回の記事では、株式投資における集中投資と分散投資とは何か、それぞれのメリット・デメリットについて解説しました。おさらいすると、集中投資のメリット・デメリットは以下になります。

それに対して、分散投資のメリット・デメリットは以下になります。

これらのメリット・デメリットの内容からすると、集中投資・分散投資のどちらに向いているかを判断する基準の例としては、以下のようになります。皆さんの投資目的やリスク許容度をもとに、参考にしてみてください。

今回の記事の内容で参考にした書籍：

バフェットとソロス勝利の投資学 最強の投資家に共通する23の習慣 [ マーク・ティアー ] 価格：1,980円（税込、送料無料) (2024/3/10時点) 楽天で購入