【2026年1月】ポートフォリオ・投資成績を公開!

日本企業の個別株に投資している当ブログ運営者である私の投資ポートフォリオの状況と投資成績について、参考情報として毎月公開していきます。興味があれば、ぜひ参考にしてみてください。

ポートフォリオ概況

私の日本株ポートフォリオの最新状況について、各銘柄の1月中の評価額増減とともに紹介します。なお、1月中に買った株については計算からのぞいています。

コード	企業名	12月末評価額	1月末評価額	1月騰落率
1780	ヤマウラ	¥148,500	¥147,000	-1.0%
1928	積水ハウス	¥349,800	¥343,800	-1.7%
2768	双日	¥486,700	¥562,800	15.6%
3150	グリムス	¥505,400	¥480,000	-5.0%
3480	ジェイ・エス・ビー	¥357,000	¥323,500	-9.4%
3771	システムリサーチ	¥202,900	¥196,400	-3.2%
3924	ランドコンピュータ	¥95,400	¥97,300	2.0%
3964	オークネット	¥414,200	¥410,400	-0.9%
4202	ダイセル	¥139,900	¥145,550	4.0%
4481	ベース	1/5 100株購入
4595	ミズホメディー	¥170,500	¥178,200	4.5%
4792	山田コンサルティンググループ	¥176,800	¥172,900	-2.2%
5105	TOYO TIRE	¥433,500	¥415,700	-4.1%
5334	日本特殊陶業	¥689,100	¥675,100	-2.0%
6062	チャーム・ケア・コーポレーション	¥127,000	¥130,200	2.5%
6254	野村マイクロサイエンス	¥297,900	¥349,000	17.2%
6432	竹内製作所	¥1,350,000	¥1,278,000	-5.3%
6490	PILLAR	¥479,500	¥645,000	34.5%
6777	santecHD	¥913,000	¥1,039,000	13.8%
7148	FPG	¥384,000	¥405,600	5.6%
7272	ヤマハ発動機	¥463,800	¥465,400	0.3%
7740	タムロン	¥103,400	¥102,800	-0.6%
7745	A&DホロンHD	¥204,100	¥227,900	11.7%
8117	中央自動車工業	¥565,200	¥627,000	10.9%
8308	りそな HD	¥149,300	¥178,950	19.9%
8593	三菱HCキャピタル	¥262,200	¥269,800	2.9%
9621	建設技術研究所	¥297,200	¥295,200	-0.7%
9769	学究社	¥238,500	¥240,400	0.8%
確定損益
全体		¥10,004,800	¥10,402,900	4.0%
TOPIX		3408.97	3556.32	4.3%

2026年1月の日本株ポートフォリオ全体の騰落率は、引き続き好調さを維持し4.0%の上昇となりました。しかしながら、日本株全体の指標であるTOPIXは1月中に4.3%の上昇を見せており、今月もTOPIXを0.3％下回る結果となりました。

1月の日本株市場動向

1月中の日経平均株価の日足チャートを以下に示します。

2026年1月の日経平均は、月初から急激な上昇で始まり1月14日に史上最高値54341円を付けました。一方で、急激な円高進行に伴い1月26日には900円以上下落する局面もあるなど乱高下しつつも月間では大幅高に終わった月でした。

1月中に注目されたニュースとして、1月9日に高市首相が衆議院解散を検討中との読売新聞の報道が市場に大きなインパクトを与えました。これにより、解散総選挙による株価上昇を期待した買いが入り、日経平均株価は1月13日には大幅高になりました。

(出典：日経平均先物が急伸、高市首相が衆院解散を検討と報道　ドル／円も上昇| Reuters)

反対に相場下落を誘導したニュースとして、1月23日の米金融当局が為替介入の前段階となるレートチェックを実施したという観測報道です。これにより急激な円高・ドル安が懸念され、1月26日には日経平均株価は一時前日比900円安まで売られました。

業種セクターごとの動きに注目してみると、AI・半導体関連企業と電線株などの非鉄金属が強い一方で、通信やソフトウェアの情報通信業や小売企業が弱い動きを見せました。引き続き、テック企業が相場をけん引する流れが続いているようです。

ポートフォリオの構成銘柄比率

2026年1月末時点の日本株ポートフォリオの銘柄構成比率としては以下のようになっています。1月は新規に100株購入したベースがポートフォリオに入りました。

2026年1月の売買銘柄

2026年1月は、1銘柄の新規購入を行いました。

2026年1月の購入銘柄

1月はベース(4481)を100株追加で購入しました。

ベース(4481)：1月5日に100株を新規購入

ベース株式会社は、独立系のシステム開発会社です。金融・製造・流通・サービス・公共など幅広い業種のシステムを受託開発しています。景気が後退局面になったとしても、大手向けの継続案件や保守・運用を多く手掛けているため安定的に成長が期待できる点に強みがあります。

以下の理由で、新規に購入を決めました。

ポートフォリオ銘柄　上昇率・下落率ランキング

続いて、2026年1月中にポートフォリオ内で特に上昇率・下落率の高かった銘柄のTOP3をそれぞれ紹介します。

1月上昇率TOP3の銘柄

2026年1月にポートフォリオ内で上昇率が高かった銘柄TOP3は以下の3つでした。

上昇率1位：PILLAR(6490)

1月の上昇率トップとなった銘柄は、PILLARでした。工場などの配管からの漏れを防ぐシール部品や、クリーンさが求められる半導体製造分野や医療分野で使われる樹脂製の継手やポンプに強みを持つ企業です。

1月中に目立ったニュースはありませんでしたが、半導体製造分野での配管継手・シール部品を供給しているため、AI・半導体関連企業の一角として買いが入ったとみています。​

上昇率2位：りそなHD(8308)

上昇率の2位となったのは、りそなHDでした。りそな銀行を中心に、埼玉りそな銀行や関西みらい銀行を傘下に持つ、国内No.4の銀行です。

1月は、日本の円債市場にて長期国債が売られ続け、利回りの低下が続いています。これにより、日銀が利上げを実施することで銀行の利ザヤが改善するのではないかという期待から銀行株の一角として買いが入ったと想定しています。

上昇率3位：野村マイクロサイエンス(6254)

上昇率の3位にランクインしたのは、野村マイクロサイエンスでした。半導体製造工程で欠かせない超純水という不純物の極めて少ない水を製造する装置を主力製品とする水処理装置メーカーです。

1月中に大きなニュースはありませんでしたが、半導体製造工程で必要な水処理装置メーカであるこの企業が、AI・半導体関連企業の一角として買われたと考えられます。

1月下落率TOP3の銘柄

一方で、1月にポートフォリオ内で下落率が高かった銘柄TOP3は以下の3つでした。

下落率1位：ジェイ・エス・ビー(3480)

下落率トップに顔を出した銘柄は、ジェイ・エス・ビーでした。学生向けの賃貸マンションというユニークな市場で高いシェアを誇る不動産企業です。

1月中に特に大きなニュースはありませんでしたが、日本国債の下落基調をもとにした日銀の利上げ期待があるため、ローン金利の上昇に伴う不動産市況への悪影響を懸念して売られたのではないかとみています。

下落率2位：竹内製作所(6432)

下落率の2位に入ったのは、竹内製作所でした。ミニショベルをはじめとした小回りの利く小型建設機械に特化した建設機械メーカです。海外での売上比率が9割を超えており、建設機械の高い信頼性と操縦性の良さは「TAKEUCHI」ブランドを武器にグローバル展開しています。

1月下旬にかけて、日米両国でのレートチェック観測をきっかけにした急激な円高が発生し、海外での売上比率がほとんどであるこの企業の収益への影響が懸念され、売りに押されてしまったとみています。

下落率3位：グリムス(3150)

下落率の3位となったのは、グリムスでした。中小企業・家庭向けに太陽光発電設備や蓄電池などを販売する事業、太陽光発電所を建設・運営する事業を行っている企業です。

こちらの企業も1月中に大きなニュースはなく、2月4日の2026年3月期第3四半期の決算発表を前に、リスク回避の売りがでたことで株価が下がったのではないかと考えています。

これまでの月次投資成績の振り返り

2024年6月から今年1月までの月別投資成績を、日本株全体の参考指標であるTOPIXと併せて以下のグラフに示します。

※今回から2025年の月別の投資成績を1年間の成績としてまとめています。

1月はTOPIXを0.3%下回る成績となりました。これで月別ではTOPIXに11勝9敗となっています。2024年6月からの通算成績については、引き続きTOPIXを上回っている状態です。

まとめ

今回の記事では、日本の個別株への投資の参考として、当ブログ運営者である私の日本株投資ポートフォリオの2026年1月中の投資成績について紹介しました。1月中は、12月に引き続き4.0%の上昇と引き続き好調な成績が続いています。

同期間のTOPIXは4.3%の上昇を見せており、今月はTOPIXを上回るパフォーマンスまでは出せませんでした。

2026年2月は、市場の一番の注目は2月8日の衆議院の解散総選挙の投開票結果に集まりそうですが、国内企業の決算発表も相次ぐため、個々の企業の業績動向にも注目したいですね。